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ドラッグストアや薬局などに行くと、いろいろなスキンケア化粧品が販売されています。中には日本のスキンケアだけでは物足りず、海外旅行をした際に現地のスキンケア用品を購入しようと思っている人もいるでしょう。ところでアメリカで購入したスキンケア用品を使って問題ないのでしょうか？実は日米の化粧品に関する法律を見てみると、若干異なるところが見られます。その違いについて、ここではまとめました。

化粧品の法的範囲が異なる

日本とアメリカの法律を見てみると、「化粧品」と認められる定義に若干の違いが見受けられます。日本の場合、薬機法に化粧品の定義が明記されています。要約すると「私たちの体を清潔にするもしくは毛髪を健やかな状態に保つするために体に塗布する方法で使用されるのが目的とされる商品」です。また作用についても「緩和なもの」という定義も含まれます。

一方アメリカで化粧品の定義をしている法律は連邦食品・医薬品・化粧品法になります。この中で「体をきれいに美しくし、魅力を高めるもしくは外見を変えるため」の商品と定義されています。しかも方法についても定義があります。それは「人の体に塗る、もしくはスプレーすることでなじませるもの」とされています。大体の内容は日米で大きな違いはありません。しかしこの定義の中で、日本だと化粧品なのにアメリカでは化粧品にはならないケースが出てきます。

アメリカでは日焼け止めは化粧品にあらず

日本は近年夏は厳しい暑さになります。じりじりと日も照り付け、大量の紫外線が降り注いでいます。日中外出する際には、スキンケアとして日焼け止めクリームが欠かせないという人もいるでしょう。シミやたるみ対策にもなります。日本で日焼け止めクリームは化粧品として、ドラッグストアなどで購入できます。

一方アメリカでは日焼け止めは、化粧品のジャンルではありません。医薬品の扱いになります。このように日本では化粧品として購入できるものが、アメリカでは医薬品扱いにされる場合もあります。このため、日本でスキンケア用品を購入するような感覚でアメリカで買い物すると効能や効果が異なる場合もあります。

成分の規定が異なる場合も

スキンケア用品を購入するにあたって、どのような成分が配合されているかチェックするでしょう。スキンケアに効果的な成分が配合されているかはもちろん、副作用などを起こすような成分が配合されていないかについてもチェックしたほうがいいです。実はこのスキンケアに配合できる成分の規定について、日米で異なります。両者を比較すると、アメリカの方が禁止されている成分が緩やかな傾向が見受けられます。

アメリカでは長年法律が変わっていない

アメリカの化粧品成分の規制に関する法律は1938年に制定されているものがいまだに適用されています。80年以上手付かずの状態です。禁止されている成分も12種類のみで日本と比較して少ないです。紫外線吸収剤のオキシベンゾンやオクチノキサートも規制の対象外です。これらはサンゴ礁保護のためにハワイ州では2021年から販売禁止になるほどの有害成分です。もしかするとアメリカで購入した化粧品には、副作用のリスクの高い成分の配合されている可能性も考えられます。どんな成分が含まれているか、十分注意したほうがいいです。

まとめ

このようにアメリカと日本とでは、化粧品に関する定義や規制で違いがいくつか見られます。アメリカは古い法律が今なお使われているので、成分の規制も緩めです。特に敏感肌など肌質がもともと強くない人は、十分注意の上でスキンケア化粧品を購入したほうがいいでしょう。